※2018年2月10日現在のものです。

世界初の仮想通貨ビットコイン

世界初の仮想通貨ビットコインは、2008年にサトシ・ナカモトと名乗る人物が、インターネット上に論文を投稿したことにより、その構想が初めて世界に提唱されました。
その後、2009年にビットコインコアという組織により、ビットコインのプログラムが開発された事が全ての始まりだと言われています。
ビットコインコアとは、サトシ・ナカモトと共に、ビットコインの開発に携わった中心人物達のことです。

ビットコインの価格推移・時価総額・供給量・取引量

ビットコインの歴史

2009年~2010年(ビットコイン誕生及び仮想通貨が初めて価値がもたらされた時)

2009年10月5日  約0.07円(ビットコインの価格が初めて示される)

2009年10月12日 約0.09円(初めてのビットコインと法定通貨間の交換)

2010年5月22日  約0.2円(ピザ2枚(約25ドル)と10,000BTCの交換が行われ、これが実店舗での最初のビットコイン決済の例)

2010年7月11日  約0.7円(電子掲示板にビットコインが取り上げられる。これにより、多くの人々にビットコインが知られるようになる)

2010年7月18日  約7円(ビットコイン取引所マウント・ゴックス社がサービス開始)

2011年~2016年(ビットコインが初めて経験するバブル及びハッキングや各国政府等の規制による価格の乱高下)

2011年3月6日   約70円(マウント・ゴックス社が日本に本社のあるマーク・カプレスが運営するティバン社に買収される。日本国内初のビットコイン取引所の誕生となる)

2011年6月中旬   約1,400円(大手メディアでビットコインが取り上げられ、初のビットコインバブルとなる。一時31.91ドルまで価格が上昇する)

2011年11月     約230円(6月にマウント・ゴックス社がハッキングを受けたことに端を発し、他の取引所でもビットコインの盗難が相次ぎ、ビットコインの価格が大幅に下落する)

2012年11月15日  約900円(Wordpressがビットコイン決済を受付開始)

2013年3月16日   約4,500円(キプロスの金融危機により、銀行が閉鎖されるなど法定通貨への信用が低下し、ビットコインの人気が高騰。これにより、一時1BTC266ドルとなり、過去最高の価格となる。

2013年10月13日  約13,000円(アメリカで違法薬物の取引を行っていた闇サイトの運営者が逮捕され、サイトが閉鎖されました。)

2013年12月5日   約110,000円(この日ビットコインが当時としての史上最高価格となり、日本円-ビットコインの取引で一時127,800円/BTCを記録した。中国政府が金融機関によるビットコイン取引を禁止する。これ以後大きく価格が下落する)

2014年2月24日   約55,000円(ビットコインの初期から世界最大の取引所であったマウント・ゴックス社が、ハッカーにビットコインを盗難されたとして、取引を中止し取引所を閉鎖した)

2015年1月4日 約31,000円(マウント・ゴックス社閉鎖後最大規模の取引所であったビットスタンプがハッキング被害を受けた。被害額は約500万ドルであると発表)

2015年6月3日    約28,000円(アメリカニューヨーク州でのビットコイン事業を免許制とする規制が発表されました。その為、多くのビットコイン関連企業がニューヨークから撤退)

2015年8月1日    約35,000円(マウント・ゴックス社の元経営者マーク・カプレスが口座残高を不正に操作した容疑で逮捕される。後日、業務上横領の容疑で再逮捕される)

2015年10月22日  約32,000円(欧州司法裁判所によりビットコインの売買に関する消費税等は非課税であるという判決が下る。このニュースをきっかけとして大きく価格が上昇する)

2016年8月2日    約60,000円(世界最大の取引量を誇る香港の取引所ビットフィネックスがハッキング被害を受けた。この事件後ビットコイン価格が急落)

2017年(加熱するビットコインバブル。いわゆる仮想通貨元年。)

2017年1月      約110,000円(いきなりの上昇スタート。ビットコインが2013年以来の史上最高価格をつける。その後86,000円まで下落するも復調。)

2017年4月1日    約120,000円(仮想通貨を日本で初めて法律内で規定した改正資金決済法等が4月1日に施行される。本法律は主に仮想通貨取引所に対する利用者保護を目的とする規制である。なお、4月からビックカメラなど店舗でビットコイン決済ができるようになった)

2017年5月      約240,000円(資金決済法施行以降、GWに日本人投資家による仮想通貨取引が活発になり、一時30万円を突破。しかし、ビットコインの「分裂問題」がクローズアップされ不安な様相を見せる。この頃から「仮想通貨」が世間に一般的に認知されはじめ、急な暴落の都度、ネット等でも盛り上がりが見られるようになった。相場変動の激しさは相変わらずで、5月25日に34万円台だったビットコイン価格は27日には20万円台まで急落する)

2017年7月      約250,000円(「消費税法施行令の一部を改正する政令」により仮想通貨は非課税となった)

2017年8月1日    約280,000円(ビットコインキャッシュ誕生。分裂騒動が新展開を見せ、本家ビットコインからのれん分けするような形でビットコインキャッシュが生まれた。分裂騒動が解決した為、ビットコイン価格は上昇)

2017年9月      約400,000円(中国のICO禁止及び主要取引所の閉鎖等の影響で、仮想通貨全体の時価総額が落ち込むこともあったが、既に日本人が最もビットコインを買っているため、その影響は限定的だった)

2017年10月     約550,000円(金融庁の仮想通貨交換業者に11社が登録されると9月29日に発表があった。 初営業日の10月2日にビットフライヤー社がモナコインを取り扱い開始するサプライズがありMONAが急騰。日本ではある程度安心して仮想通貨取引所が使えるように、世界に先駆けて法整備が進んでいる)

2017年11月     約700,000円(以前にビットコインキャッシュがハードフォーク(ブロックチェーンの新仕様採用)で成功したため、同じ方式でのフォークコイン(新たに分裂した仮想通貨)が乱発される)

2017年12月     約2,100,000円(ビットコインが史上最高額の値をつける。しかし、海外の仮想通貨に関するニュース等によって価格変動がおこる。また、ボーナス時期にあわせるように、国内取引所各社が宣伝に力を入れた。また、初心者への入門書も数多く出版されるようになってきた)

2018年(波乱の幕開け。これからどうなるビットコイン?)

2018年1月26日   約1,160,000円(国内大手取引所のコインチェックから約580億円相当のネムコインがハッキング被害を受ける。以降、同事件に引っ張られるように大きく価格が下降する)

2018年2月10日   約900,000円(一時期ビットコインの価格が、600,000円台まで下降するも。コインチェック社が補償方針を速やかに公表した為か、緩やかに回復方向)

ビットコインのシステム

ビットコインは取引が行われる度に、取引の履歴が記録されす。
この記録は、その取引が正しいかどうかを確認する承認作業が行われ、10分毎にブロックとしてまとめられます。
そのブロックが鎖のように一連の流れで紐づいたものを、ブロックチェーンと言います。

このブロックチェーンの記録が正しいかどうか承認する作業をマイニング(採掘)といい、この承認作業をしている人達をマイナー(採掘者)と呼びます。
マイニングを行ってくれたマイナーには、その見返りとしてビットコインが支払われます。
これは、マイニングを行うことにより、ビットコイン全体が健全に運用されるように働いてくれたことへの報酬として、マイナーにはビットコインが支払われます。
この報酬は、新たに発行されたビットコインによって支払われます。
つまり、通貨の新規発行がこの瞬間に起こるのです。

また、マイニングはPoW(プルーフ・オブ・ワーク)という取引を承認するために必要なデータを算出するシステムにより成り立っています。

偽造が不可能

ビットコインが偽造不可能と言われるのは、ブロックには過去のデータも含まれているためです。
つまり偽造をするとブロックチェーン全ての取引データを改ざんする必要があり現実的に不可能となっています。

最大発行枚数が2100万枚

ビットコインは、最大発行枚数が2100万と定められており、それ以上は絶対に発行されません。
これは、ビットコインが中央銀行等によって管理されない非中央集権型の通貨であって、誰かが発行量を決める仕組みとは違うからです。
発行量の上限は、に予めプログラムの中に組み込まれています。
このため、ビットコインは、原理上インフレしないということになっています。誰かが任意に、好きなときに、通貨の供給量をコントロールすることが出来ないのです。

ビットコインは採掘を通して供給され、現在約1200万枚が供給済みです。そして4年毎に供給量が半減する半減期があります。半減期とはマイナーがマイニングによって受け取れる報酬量(新規ビットコイン)が半分に減ってしまう時期のことを言います。

ビットコインがスタートした2009年の時点で、マイニングによって受け取れるビットコインは「50BTC」でした。

その後、2012年に一度目の半減期により、マイニングの報酬は「25BTC」になりました。現在は、2016年に二度目の半減期により報酬は「12.5BTC」となり、その後も4年に一度半減期を迎え、2140年頃、2100万枚の上限に達することになります。

送金に便利なビットコイン

ビットコインユーザーは、個々がオリジナルのアドレスを保有しています。
このアドレスは、銀行のシステムのように国家等とは関係がなく、ビットコインユーザーは、100円相当のビットコインでも、0.1円相当のビットコインでも世界中の誰から誰にでも送金をすることができます。

その上、日本にいると分からないですが、海外の銀行からお金を送金する場合、送金処理に長い時間及び高額な手数料がかかります。
例えば、アメリカ国内の送金は概ね、一件につき15ドルかかり、送金に数日間という時間がかかります。
国際送金となると、40ドル以上、1週間以上かかるケースもあります。

またクレジットカード決済を導入している店舗が支払う手数料も安価とは言えません。

ビットコインは、送金したい相手のアドレスを指定すれば、世界中の誰にでも、安価な手数料で即時に送金できます(正確には、送金確認に10分以上かかります。また、取引の増加により手数料が高額になってきていますが、今後はSegWitという取引処理速度をアップするシステムを導入する取引所が増えていくでしょう。現在、日本の取引所では、bitFlyerとBitbankのみがSegWitを導入しています)。

ビットコインは仮想通貨1.0とも呼ばれており、これを基準に今出ている仮想通貨は生まれています。

5月22日はピザの日

今でこそ、お店でも決済手段として利用できるようになっているビットコインですが、『2枚のピザ』を購入したのが最初の取引と言われています。

それは、インターネットの掲示版にプログラマーが「誰かビットコインをピザと交換しないか?」と書き込みを行ったことが始まりでした。

それを見た別のプログラマーがピザを注文して自宅にデリバリーして届け、ピザを貰ったプログラマーは、その相手に10,000ビットコインを送りました。

これが一番最初のビットコインの取引で、まさに暗号通貨が価値を持った瞬間でした。

1BTC=100万円だとすると、10,000BTCは現在「10億円」の価値を持っていることになります。

その時、ピザをデリバリーした人がビットコインをまだ保有していれば億万長者ですね。

ちなみにアメリカでは、5月22日はピザの日と呼ばれています。

ビットチャンスの人気取引所ランキング

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